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ecforceとは?定期通販に強い機能と料金、Shopifyとの違いとAmazon併用の注意点【2026年最新版・元Amazon出身者監修】

2026 10/22
D2C(自社EC)
2026年10月9日2026年10月22日

ecforceの機能と月額49,800円からの料金、Shopifyとの違いを元Amazon出身者が解説。

「定期通販に強いとecforceを勧められたが、月額4.98万円が自社の規模に見合うのか判断できない……」
「Amazonでも売っているが、自社ECをecforceにしたら在庫や価格の管理がどう変わるのか知りたい……」

元Amazon JapanでEC支援に携わってきた私、南雲が、ecforceの機能と料金、自社に合うかの判断基準を解説します。ecforceの料金は月額だけでは決まらず、月の受注数で総額が変わります。また、Amazonでも売っている会社は、自社ECでしか使えない機能と、在庫と価格の分け方を先に押さえる必要があります。本記事では、公式の情報と支援現場の知見をもとに、導入するかの判断材料を整理しました。受注数ごとの料金の試算と、ShopifyやfutureshopといったほかのECカートとの違いもあわせて扱います。

この記事のまとめ

  • ecforceは、定期通販とD2Cの売上づくりに必要な機能をそろえたECカートです。
  • 料金は月額49,800円からで、初期費用と受注1件30円の従量課金が加わります。
  • 月の受注が2,000件を超えると上位のプランへ自動で移り、移行の費用がかかります。
  • Shopifyやfutureshopとは、定期販売の入り方と、売上に連動する費用の出し方が違います。
  • Amazonと併用するなら、自社ECでしか使えない機能と、在庫と価格の分け方を先に決めましょう。

利益が出ないEC事業者の共通点を話した動画も公開しています。

利益が出ないEC事業者の共通点3選

まずは、ecforceが何のためのシステムなのかから見ていきます。

目次

ecforceとは?定期通販とD2Cの売上を伸ばす機能をそろえたECカート

ecforceの主な機能を、集客の効率・購入率と単価・定期の継続率の3段に分けた図

ecforceとは、定期通販とD2Cの売上づくりに必要な機能をそろえたECカートです。広告で集めた新規の顧客を購入につなげ、定期の継続まで管理する機能が1つにまとまっています。提供元は、東京の株式会社SUPER STUDIOです。

公式は、自社のサービスを「AIコマースプラットフォーム」と呼んでいます。ECサイトの構築に加えて、データの分析とコンサルティングも組み合わせて提供しています。導入ショップ数は1,600件以上です(2026年8月時点)。

ecforceでできること【集客の効率、購入率と単価、定期の継続率の3段階】

ecforceの機能は、売上のどこに効くかで3つに分けると整理しやすくなります。支援現場でも、売上をセッション×購入率×平均単価に分け、詰まりを先に切り分けてから打ち手を選びます。

  • 集客の効率:広告URLごとの集計、A/Bテスト、LPの管理
  • 購入率と単価:フォーム一体型LP、確認画面のスキップ、カゴ落ちメール、購入直後のクロスセル
  • 定期の継続率:頒布会、セット販売、会員ランクとポイント、マイページ、LINE連携

集客の機能では、広告URLごとに購入率やF2転換率を見られます。F2転換率は、初回の購入者が2回目も購入した割合です。初回の獲得の安さだけでなく、定期につながる広告かどうかまで比べられます。

購入率と単価の機能は、LPから注文完了までの離脱を減らすものです。商品紹介と購入フォームを1ページにまとめ、入力の手間を減らします。

継続率の機能には、決済の失敗による解約を減らすものも含まれます。カードの期限切れなどで決済が通らないと、顧客にやめる気がなくても定期が止まるためです。主な機能は次の2つです。

  • クレジット洗替:毎月、最新のカード情報に自動で更新して決済する
  • 再オーソリ自動化:決済や後払いの審査が通らなかった注文を、自動で処理し直す

なお、配信のシナリオを組むecforce maや、分析のecforce biは、別のプロダクトです。詳しくは、よくある質問で扱います。

定期通販向けと総合通販向けの2つの使い方【商品数で分かれる】

公式は、販売のしかたを定期通販と総合通販の2つに分けて案内しています。定期通販は商品が少ないショップ向け、総合通販は商品が多いショップ向けです。

少ない商品を定期で売るなら、前の節の継続率の機能が中心になります。多くの商品を都度購入で売るなら、クーポンやキャンペーン、まとめ売りなどの販促の比重が上がります。自社がどちらに当たるかは、後半の判定の章で自社の数字から確かめます。

ecforceの料金はいくら?月額49,800円からのプランと、受注1件30円の従量課金

ecforceの料金を、月額・初期費用・受注ごとの課金・別途の費用の4層に分けた図

ecforceの料金は、月額費用と初期費用、受注1件30円の従量課金で決まります。このほか、使う機能や決済によって別の費用が加わります。ここでは、公式の料金ページの表示額をもとに整理します。

【料金表】スタンダード・エキスパート・移行・エンタープライズの月額と初期費用

ecforceのプラン月額費用初期費用月の受注数の上限WEBサーバー
スタンダード49,800円148,000円2,000件まで共用
エキスパート99,800円248,000円無制限専用
移行99,800円見積もり見積もり時に確認見積もり時に確認
エンタープライズ見積もり見積もり見積もり時に確認見積もり時に確認
ecforce公式の料金ページより作成。2026年10月9日確認。料金は改定されることがあります。

移行プランは、他社のカートから乗り換える会社向けです。エンタープライズは、独自の要件に合わせた開発や、ecforce consultingの伴走支援を含みます。

表だけでは分かりにくい点は、次の3つです。

  • 機能の差:スタンダードもエキスパートも、全機能を使える。差は受注数の上限とサーバー
  • 契約期間:スタンダードとエキスパートは1年契約
  • 受注1件30円:スタンダードとエキスパートの両方で、月額とは別にかかる

税の扱いは、見積もりの段階で確かめましょう。

月の受注数で総額を試算する【受注1件あたりのシステム費と2,000件の境目】

月の受注数ごとの1件あたりのシステム費と、2,000件超で上がる段差を示した図

受注1件あたりのシステム費は、受注が増えるほど下がり、2,000件を超えた時点で一度上がります。月額と受注1件30円だけで試算すると、次のとおりです。初期費用、決済手数料、オプションは含めていません。

  • 月500件:49,800円+15,000円=64,800円(1件あたり約130円)
  • 月1,000件:49,800円+30,000円=79,800円(約80円)
  • 月2,000件:49,800円+60,000円=109,800円(約55円)
  • 月3,000件(エキスパート):99,800円+90,000円=189,800円(約63円)
  • 月5,000件(エキスパート):99,800円+150,000円=249,800円(約50円)

月商500万〜5,000万円の会社なら、客単価5,000円で月1,000〜1万件です。ちょうど2,000件の境目をまたぐ規模にあたります。

スタンダードで月2,000件を超えると、エキスパートへ自動で移ります。このとき、移行の費用として初期費用198,000円がかかります。1年の受注の伸びを見込んで、最初のプランを選びましょう。

受注1件30円の対象には、定期の2回目以降に自動で作られる受注も含まれます。定期の顧客が増えるほど、新規の注文数より課金の対象は多くなります。

料金表に入っていない費用【決済手数料・オプション・制作・移行】

料金表の金額のほかに、次の4つの費用がかかることがあります。

  • 決済手数料:使う決済代行サービスによって変わる
  • オプション:パーソナライズ販売、接客チャット、CS機能、Amazon Pay、CROSS MALL連携など
  • 制作費:デザインを作り込むなら、認定の制作会社(ecforce partners)への費用
  • 移行費用:他社のカートからの乗り換えは、データ量や移行元のカートで変わる

見積もりを取るときは、この4つが含まれているかを確かめましょう。契約前に確かめる項目は、導入の章でまとめます。

システム費に見合う売上の規模か、判断しきれない方へ

カートの費用は、広告費や原価と並べて初めて高いか安いかが分かります。LINK株式会社では、自社ECとモールをまたぐ販路の設計、広告運用、商品ページの改善をあわせてご支援しています。無料相談では、自社の受注数と客単価から、システム費と広告費の釣り合いを一緒に整理します。

LINK株式会社は、元Amazon出身者が在籍するAmazon専門チームとして、100社以上の運用改善に伴走してきました。まずは無料相談で、貴社の状況と目指すゴールを伺ったうえで、運用代行によるご支援内容をご提案します。

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ecforceとShopify・futureshopの違い【料金の出し方と定期販売の実装で比べる】

ECカートの違いを、売上に連動する費用・定期の入り方・契約期間の3軸で示した図

ecforceとShopify、futureshopの違いは、売上に連動する費用と、定期販売の入り方に出ます。ここでは、各社の公式の料金ページをもとに、同じ項目で並べます。並び順は、おすすめの順位ではありません。

【比較表】ecforce・Shopify・futureshopを、料金の出し方、定期販売の実装、契約期間で比べる

カート月額の目安始めるときの費用月額のほかに売上や受注に連動する費用定期販売の入り方契約期間
ecforce49,800円から初期費用148,000円から受注1件30円と、決済代行の手数料標準の機能1年契約
Shopify3,650円から(Basicの年払い。月払いは4,850円)3日間の無料体験のあと、3か月は月額150円Shopifyペイメントのカード手数料(Basicで3.55%〜)。外部の決済サービスを使うと取引手数料(Basicで2%)。どちらも上位プランほど低いShopify Subscriptionsのアプリを追加月払いか年払い
futureshop27,000円から(商品50点まで)初期費用22,000円から売上手数料は0円。決済の手数料は別オプション(月額5,000円)最低利用期間1ヶ月
各社公式の料金ページより作成。2026年10月9日確認。futureshopは税抜の表示です。料金は改定されることがあります。

表の中で誤解しやすいのは、売上に連動する費用の列です。どのカートでも、カード決済の手数料は売上に比例してかかります。差が出るのは、その上に乗る費用です。

  • ecforce:決済代行の手数料に、受注1件30円が加わる
  • Shopify:Shopifyペイメントの料率は決済の手数料そのもの。外部の決済サービスを使うと取引手数料が加わる
  • futureshop:売上手数料は0円。決済の手数料は別で、決済の種類によってはトランザクション費用もかかる

Amazon Payの扱いも分かれます。ecforceとfutureshopはオプションで使えます。Shopifyは、外部連携でのAmazon Payの提供を2025年1月6日に終えています。Shopifyペイメント経由で使えるのは、米国のストアだけです。

自社の数字を当てはめて比べる【月の受注数・客単価・定期の比率】

比べるときは、自社の月の受注数、客単価、定期の比率の3つを当てはめましょう。手順は次のとおりです。

  1. 月の受注数と客単価から、月の売上を出す
  2. 各カートの月額に、受注数や売上に連動する費用を足す
  3. 定期で売るなら、定期の機能にかかるアプリやオプションの費用を足す

カードの手数料は、自社が契約する決済代行の料率に置き換えて計算しましょう。Shopifyペイメントの料率と、ほかの2つで使う決済代行の料率を、同じ列で並べるのがコツです。

差がはっきりしている点もあります。いちばん安いプランの月額で比べると、Shopifyとfutureshopのほうがecforceより小さくなります。定期販売を最初から標準の機能で持つのは、ecforceです。費用だけで決めず、次の章の3つの基準で、自社の売り方に合うかを確かめましょう。

ecforceが向く会社・向かない会社【導入前に自社を判定する3つの基準】

定期の比率・自社ECの広告・初回割引の回収の3つでecforceが向くか判定する図

ecforceが向くのは、定期で売り、新規を自社ECの広告で集め、初回の割引を回収できる会社です。3つの基準は、どれも契約前に自社の数字で確かめられます。当てはまらない基準があれば、カートを選ぶ前に手を打ちましょう。

基準1:売上の柱が定期・単品リピートで、継続率を上げたい

売上の柱が定期なら、継続率の機能がそのまま利益に効きます。まず、今のカートで定期の比率とF2転換率を出してみましょう。

定期の比率が低く、商品が多いなら、総合通販向けの使い方になります。その場合は定期の機能の価値が薄れます。前の章の比較で、固定費の小さいカートも並べて検討しましょう。

基準2:新規の顧客を、自社ECの広告とLPで獲得する

広告の管理やA/Bテスト、フォーム一体型LPは、自社ECに広告で人を集める前提の機能です。新規を広告とLPで集める会社ほど、出番が増えます。

広告の効率は、広告の設定だけをいじっても頭打ちになります。LPや購入フォームで購入率を上げると、広告を触らずに効率が上がります。計算で見ると、次のとおりです。

  • 前提:商品単価1万円、クリック単価100円、10クリックに1件売れる(購入率10%)
  • 今:広告費1,000円で、売上1万円
  • 購入率が2倍になったら:同じ広告費1,000円で、売上2万円

新規の獲得をAmazonなど、検索から買われるモールに頼っているなら、これらの機能の出番は少なくなります。その場合は、Amazonとの役割の分け方から考えましょう。

基準3:初回割引を回収できる粗利があり、月の受注が2,000件前後に届く

定期の初回を割引や送料無料にするなら、その分を2回目以降で回収できる粗利が要ります。原価が高いと、運用をどれだけ磨いても利益は残りません。粗利が薄いなら、カートより先に原価と価格を見直しましょう。

粗利のほかに、次の3つを先に決めておきましょう。

  • 投資と回収の期間:立ち上げから3ヶ月や半年など、広告を強く踏む期間を区切る。その間は広告費を原価の計算に織り込む
  • 広告費の上限:月の固定額ではなく、売上に対する比率で握る。上限は、原価と何回目の購入で回収するかから逆算する
  • 資金:支援現場の目安では、自社ECで立ち上げる場合の運転資金は1,000万〜2,000万円ほどと大きい

期間を決めずに広告を踏み続けると、利益が出ないまま止めにくくなります。固定額で握ると、売上が落ちた月に広告費の比率が跳ね上がります。

資金の額は最低限のイメージで、これだけあれば成功するという額ではありません。システム費よりも、広告費と回収までの資金のほうが重くなりやすい点に注意が要ります。

受注の規模は、料金の章の2,000件の境目の前後にいるかで見ます。境目を超えそうなら、移行の費用も含めて最初のプランを選びましょう。

定期の初回割引で、赤字が続かないか不安な方へ

初回の割引をどこまで出せるかは、原価と継続の回数で決まります。LINK株式会社では、広告費の上限を売上に対する比率で握る運用と、商品ページやLPの改善をあわせてご支援しています。無料相談では、定期の初回割引をどこまで回収できるかの考え方を、自社の原価から一緒に整理します。

LINK株式会社は、元Amazon出身者が在籍するAmazon専門チームとして、100社以上の運用改善に伴走してきました。まずは無料相談で、貴社の状況と目指すゴールを伺ったうえで、運用代行によるご支援内容をご提案します。

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ecforceとAmazonを併用するときの注意点【自社ECでしか使えない機能と、在庫・価格の連動】

Amazonは検索から来る新規、自社ECは定期と顧客データという2つの販路の役割の図

Amazonと併用するときは、ecforceの機能の多くがAmazonでは使えない点を先に押さえましょう。そのうえで、在庫と価格をどう分けるかを決めます。

ecforceの機能のうち、Amazonでは使えないものと代わりの手段

ecforce(自社EC)の機能Amazonでの扱いAmazonで代わりに使う手段
定期販売FBAの商品で、Amazonが対象と判断すれば、定期おトク便で近いことができる定期おトク便と、定期おトク便向けのクーポン
カゴ落ちメール・ステップメール購入者の連絡先を持てないため、同じ形ではできないAmazonのメッセージの範囲での連絡
LINE連携・会員ランク購入者の連絡先を持てないため、自社の会員として管理できない商品の同梱物に、SNSのアカウント名を載せる
フォーム一体型LP・A/Bテスト商品ページの形は決まっている商品画像と商品紹介コンテンツの改善
クーポン・キャンペーン出品者のクーポンやセールで、近いことができるクーポンとタイムセール
ecforce公式とAmazonのセラーセントラル ヘルプの情報より作成。2026年10月9日確認。

定期の行は、支援現場でよく使う手です。リピートしやすい商品には、初回だけ価格を下げて定期おトク便に誘導するクーポンを使います。初回の割引で定期に引き込む設計は、ecforceの定期の初回オファーと同じ考え方です。

最も大きな違いは、Amazonの購入者の連絡先を自社で持てないことです。ecforceの顧客データとCRMの資産は、自社ECで買った顧客にだけ積み上がります。

Amazonの購入者を、買い物のために自社ECへ誘導することもできません。Amazonのヘルプは、買い物のために購入者を外部のサイトへ誘導することを、ポリシー違反としています。例に挙がっているのは、パッケージのラベルに外部サイトへのQRコードを載せる形です。SNSのアカウント名を同梱するのは許可されています。

※定期おトク便の条件と利益の計算はAmazon定期おトク便の出品条件と設定手順で解説しています。

Amazonで需要を確かめてから自社ECの定期を立ち上げる【同時に立ち上げない】

立ち上げの時期に、自社ECとAmazonを同時に始めるのはおすすめしません。商品に合う販路を1つに絞り、売れる形を作ってから広げましょう。

LINKがご支援している会社には、悩みを解決するタイプの商品が多くあります。こうした商品は、検索から買われるAmazonと相性が良いというのが支援現場での実感です。すべての商品に当てはまるわけではありませんが、先にAmazonで需要を確かめる順番も選べます。

※自社ECを持つときの考え方はAmazon Payの導入方法と判断基準で解説しています。

すでに両方で売っているなら、次の節の在庫と価格の分け方を先に決めましょう。

在庫と価格を連動させる【CROSS MALL連携、在庫切れ、価格の競争力】

1つの在庫から定期の出荷分を先に確保し、残りをAmazonへ配分する流れの図

自社ECとAmazonで在庫を分け合うなら、数を1か所で管理しましょう。ecforceは、複数の販路の在庫を一元管理するCROSS MALLとの連携を、オプションで用意しています。CROSS MALLで管理している在庫数を、ecforceに反映する仕組みです。

CROSS MALLは、Amazonや楽天市場など複数のショップの在庫を連動させるサービスです。ecforceには、ネクストエンジンと在庫を連携するオプションもあります。FBAに預けた在庫をどう扱うかは、使うサービスの提供元に確かめましょう。

Amazonでもっとも避けたい失敗は、在庫切れです。一度在庫を切らすと、検索順位が戻りにくくなる実感があります。支援現場での在庫のルールは、次のとおりです。

  • FBAに置く量:直近の販売ペースで2ヶ月分ほど。残り1ヶ月分ほどで追加で納品する
  • 伸びている時期:過去の平均で発注すると欠品しやすい。最低でも1ヶ月分を持ち、週に1回は向こう1ヶ月の販売見込みを見直す
  • 自社ECとの配分:定期の出荷分を先に確保し、残りをAmazonに配分する

自社ECの定期は、次回のお届け予定から出荷の数を先に読めます。先に読める分を確保しておくのが、どちらも切らさないための考え方の一つです。

価格にも注意が要ります。Amazonは、配送料を含む価格を定期的に監視し、購入者が利用できるほかの価格と比べています。Amazonでの価格がAmazon外の最近の販売価格より著しく高いと、措置を受ける場合があります。措置には、おすすめ出品の削除などがあります。

自社ECの価格を大きく下げるときは、Amazonの価格とどう並ぶかも確かめましょう。実店舗や卸の販路を持つ会社なら、ネットの価格は送料込みで既存価格の110〜120%ほどが一つの目安です。手数料が乗るため、既存価格のままでは利益が残りにくくなります。

※価格の比べ方はAmazonの価格の公正性とは?で解説しています。

自社ECとAmazonで、在庫や価格がぶつかっている方へ

販路が2つになると、在庫の配分と価格の差を誰が決めるかが曖昧になりがちです。LINK株式会社では、自社EC・Amazon・楽天の販路の設計、広告運用、商品ページの改善をあわせてご支援しています。無料相談では、自社ECとAmazonで在庫と価格をどう分けるかを一緒に整理します。

LINK株式会社は、元Amazon出身者が在籍するAmazon専門チームとして、100社以上の運用改善に伴走してきました。まずは無料相談で、貴社の状況と目指すゴールを伺ったうえで、運用代行によるご支援内容をご提案します。

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ecforceの導入の流れと、契約前に確認すること

ecforceの導入を、問い合わせ・見積もり・契約・構築と移行・公開の5段で示した図

ecforceの導入は、問い合わせから見積もり、契約、構築を経て公開に進みます。他社のカートから乗り換える場合は、データの移行が加わります。

導入の流れ【見積もりから構築、他社カートからの移行、公開まで】

  1. 問い合わせと資料請求:料金の資料や、機能のデモ動画が用意されている
  2. 見積もりとプランの選択:月の受注数と、使う機能から選ぶ
  3. 契約:スタンダードとエキスパートは1年契約
  4. 構築または移行:管理画面からノーコードで作れる。要件が複雑なら、認定の制作会社を紹介してもらえる
  5. 公開:テストを終えて、本番の運用に切り替える

乗り換えの場合は、専任のPMを中心にスケジュールを組みます。導入支援、データ移行の設計、開発、テスト、本番の移行の順に進みます。期間と費用は、規模や要件で変わります。

移行の実績があるカートには、EC-CUBE、Shopify、futureshop、makeshopなどがあります。決済では、GMO PG、SBペイメント、PAYGENTなどからの移行の実績があります。

契約前に確認する項目【プラン移行の費用、オプション、決済、定期契約データの扱い、契約期間】

ecforceを契約する前に、次の項目を確かめておきましょう。

  • 受注の伸びと2,000件の境目:エキスパートへ自動で移ると、移行の費用がかかる
  • 使いたい機能がオプションか:オプションの費用は、月額とは別にかかる
  • 決済代行の手数料:今の決済代行を引き継げるかも確かめる
  • 顧客と定期契約のデータ:次回のお届け日やカードの情報を、どこまで移せるか
  • 契約の更新と解約:1年契約の更新のしかたと、解約を申し出る時期
  • 解約や乗り換えのときのデータ:顧客と定期契約のデータを書き出せるか

最後の項目は、見落とされやすい点です。広告運用の契約でも、終了時に広告の設定をすべて消す契約があるため、何を引き渡すかを契約時に決めます。カートも同じで、顧客と定期契約のデータは次の運用の土台になる資産です。

ecforceの運用は社内で回すか、外部に任せるか【ecforce consulting・制作会社・運用代行の分担】

ecforceの運用を、社内・提供元・制作会社・運用代行の4者で分担する図

ecforceで減るのは作業で、施策の判断は社内に残ります。社内で回すか外部に任せるかは、判断できる人がいるかで決まります。

社内で回すなら、設定と改善を判断できる担当者を1名置く

ecforceは、管理画面からノーコードでサイトを作れます。ただし、どのLPを試し、どの顧客に何を届けるかは、社内で決める必要があります。判断する担当者には、次の2つの力が要ります。

  • 批判的に見る力:ツールの数字や外部の提案をうのみにせず、判断して指示を出せる
  • 商品を伝える力:自社商品の性質を、外部の担当者に正確に伝えられる

実務をすべて回せる必要はありませんが、この2つを担える人を1名置きましょう。外部に任せる場合も、この人は社内に残します。

社内で回すなら、作業の時間も費用に数えましょう。人件費は見えにくく、管理から漏れやすい費用です。比べ方は次のとおりです。

  • 担当者の給与と会社が負担する費用から、1時間あたりの金額を出す
  • LPの更新や分析、販促の設定にかかる、月の時間を数える
  • 1時間あたりの金額に月の時間を掛け、ecforceの月額や外部への費用と並べる

外部に任せるなら、構築・集客・顧客対応のどこを誰に任せるかを分ける

外部に任せる先は、役割で分かれます。主な担い手は次のとおりです。

  • ecforce consulting:SUPER STUDIOによる伴走支援。新規ブランドの立ち上げ、集客とCRM、デジタルツールの基盤づくりなど
  • 制作会社:ecforce partnersとして認定された会社。要件が複雑なサイトの構築とデザイン
  • 運用代行・コンサル:広告、商品ページやLPの改善、販路をまたぐ設計
  • 社内:方針の判断と、在庫や出荷。顧客対応は社内か専門の会社

外部に任せる範囲は、売上の規模で広げるのが基本です。規模が小さいうちはコンサルティングだけ、伸びてきたら運用まで任せる順番です。

すでに複数の販路で売っているなら、支援会社は販路ごとに分けず、まとめたほうが効率的です。販路ごとに分かれると、価格や在庫、広告の判断がばらけやすくなります。立ち上げ期に販路を1つに絞る話とは、段階が違う点に注意しましょう。

任せるときは、何名の体制で支援するかを契約前に確かめましょう。窓口の担当者と、実務の担当者が分かれているかも見ておきたいポイントです。

LINKが担うのは、販売を伸ばす側です。ご支援の範囲は、次のとおりです。

  • 担う:自社EC・Amazon・楽天をまたぐ販路の設計、広告、商品ページの改善
  • 担わない:受注処理や出荷、顧客対応の代行と、システムの提供

商品1個あたりの利益が残る構成を、一緒に考える立場です。

運用代行を使う利点は、採用や教育の手間をかけずに体制を安定させられることです。

LINKの料金は、コンサルティングが月額15万円〜、運用丸投げが月額25万円〜を一つの目安にしています。広告媒体費は別で、商材や支援範囲によって変わります。実際の金額は個別にお問い合わせください。

※自社ECの運用を任せられる範囲と費用は自社EC運用代行とは?モール代行との違い・業務範囲・費用相場で解説しています。

誰に何を任せればよいか、決めきれない方へ

外部に任せる範囲は、社内に残す判断の役割から逆に決めると整理しやすくなります。LINK株式会社では、販路の設計、広告運用、商品ページの改善をあわせてご支援しています。無料相談では、社内に残す役割と外部に任せる範囲を、自社の体制から一緒に整理します。

LINK株式会社は、元Amazon出身者が在籍するAmazon専門チームとして、100社以上の運用改善に伴走してきました。まずは無料相談で、貴社の状況と目指すゴールを伺ったうえで、運用代行によるご支援内容をご提案します。

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ecforceに関するよくある質問

ecforceのログインやマニュアル、問い合わせ先はどこですか?

サポートサイト「ecforce faq」に、オンラインマニュアルやよくある質問がまとまっています。料金ページでは、サポートの窓口としてFAQサイト、メール、電話が案内されています。

導入前の相談は、公式サイトのお問い合わせから行えます。

ecforceでAmazon Payは使えますか?

オプションで使えます。接続には、Amazon Payの事業者用のアカウントが要ります。Amazonの出品者用のアカウントは使えません。

申し込み後、Amazonの審査を経て利用開始まで10営業日ほどかかります。事業の形や商材によっては、審査に通らないことがあります。

また、契約済みの定期の支払い方法を、あとからAmazon Payに変えることはできません。設定できるのは、初回の購入時と、購入者自身が購入するときです。

ecforce AIとは何ですか?

チャットで依頼すると、売上の分析や改善策の企画、LPやメルマガの制作を進めるAIです。

料金ページでは、エージェントのカスタマイズが別途オプション費用の対象とされています。

ecforce maやecforce biは、ecforceとは別の料金ですか?

どちらも、データソリューションという別のプロダクトです。料金は、公式の料金付きの資料で案内されています。

ecforce maは、配信の対象やシナリオを組むマーケティングオートメーションです。ecforce biは、受注や顧客、商品、LTVなどを分析します。

ecforceは外部のシステムとAPI連携できますか?

API連携に対応しています。受注や在庫を扱うシステム、決済、LINE、外部ツールへのCSV連携などと組み合わせられます。

つなぎたいサービスが対応しているかは、公式の提携サービス一覧で確かめましょう。

ecforceの導入事例はどこで見られますか?

公式サイトの導入事例ページで公開されています。公式は、定期販売の事例のジャンルとして、パーソナルケア、ヘルス・ウェルネス、フード・ドリンクなどを挙げています。

自社と同じジャンルで、同じくらいの規模の事例から読むと参考にしやすくなります。

まとめ:ecforceは、定期通販の新規獲得から継続までを1つで回すためのECカート

ecforceは、広告で集めた新規の顧客を、購入と定期の継続までつなぐ機能をそろえたECカートです。料金は月額に受注1件30円が加わり、月2,000件の境目で上位のプランに移ります。

向くかどうかは、定期の比率、自社ECの広告での集客、初回割引を回収できる粗利の3つで確かめましょう。Amazonと併用するなら、在庫と価格の分け方を先に決めておくことが大切です。

自社ECとAmazonの役割分担から、次の一手を決めたい方へ

LINK株式会社には、売上向上実績100社以上、サービス満足度97%以上、売上成長1位多数獲得の実績があります。※お客様実績に基づく参考値(2023年7月〜2026年6月の自社集計)。無料相談では、自社ECとAmazonの役割分担と、採算の考え方を一緒に整理します。

LINK株式会社は、元Amazon出身者が在籍するAmazon専門チームとして、100社以上の運用改善に伴走してきました。まずは無料相談で、貴社の状況と目指すゴールを伺ったうえで、運用代行によるご支援内容をご提案します。

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LINKのEC支援サービスは、動画でも紹介しています。

Amazon・楽天の運用代行サービス紹介|LINK株式会社
参照した一次情報・公式情報
  • ecforce公式「料金」
  • ecforce公式「よくあるご質問」
  • ecforce公式「定期通販」
  • ecforce公式「ecforce commerce solution」
  • ecforce公式「提携サービス一覧」
  • ecforce faq「[オプション]Amazon Pay」
  • ecforce faq「[まとめ]Amazon Payに関するよくある質問」
  • ecforce faq「従量課金の対象になる受注を教えてください」
  • ecforce faq「[オプション] CROSS MALL連携【在庫情報連携】」
  • 株式会社SUPER STUDIO「会社情報」
  • Shopify公式の料金ページ、Shopifyヘルプセンター「Shopify Subscriptions」「Activating Amazon Pay with Shopify Payments」
  • futureshop公式の料金ページ
  • CROSS MALL公式サイト
  • セラーセントラル ヘルプ「FBA Amazon定期おトク便」
  • セラーセントラル ヘルプ「クーポンを作成する」
  • セラーセントラル ヘルプ「レビューおよび関連トピックに関する質問への回答」
  • セラーセントラル ヘルプ「Amazonストアにおける適正な価格設定に関するポリシー」

いずれも2026年10月9日に確認しました。

記事監修
  • 公開日:2026年10月9日 / 最終更新日:2026年10月9日
  • 監修:南雲 宏樹(LINK株式会社 代表取締役 / 元Amazon Japan)
  • LINK株式会社は、Amazon公式パートナー(Amazon Ads Verified Partner ほか)で、元楽天ECCも在籍しています。
  • 本記事はecforce・Amazonの公式情報、およびLINK株式会社の支援実績データを基に作成しました。

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